口コミによると、どうやらデンタルローンは審査が厳しいらしい
歯の治療費専用のローン商品として売り出されている『デンタルローン』。ここ最近、急激に取り扱う金融機関や金融会社が増え、知名度を上げて来ています。それだけニーズが高まって来ているという事なのでしょう。それに伴い、徐々にデンタルローンに関する口コミも増えて来ました。
そもそもデンタルローンというのは、歯列矯正やインプラントなど、保険の利かない歯科治療の費用を工面する手段の一つで、銀行では住宅ローンや自動車ローンと同じ目的ローンの一種となります。一方、信販会社やローン会社では、クレジットカードと同じショッピング枠に位置づけられるのが一般的です。ただ、いずれの場合も比較的金利が低く、フリーローンに比べれば断然お得。利用する価値は十分あるものと思われます。
とは言え、消費者金融のカードローンや銀行系カードローン、あるいは住宅ローンやマイカーローンに比べれば、まだまだ利用者の少ないローン。さらに、取り扱っている銀行やローン会社も比較にならないほど少ないですから、口コミが溢れかえっている訳ではありません。ゆえに、比較的信用度の高いリアルな情報が入手しやすいものと思われます。
ところが、デンタルローンの口コミの多くが、実際に利用している人ではなく、実は利用出来なかった人の声。早い話、審査落ちした人や申し込みを受け付けてもらえなかった人の声で、手厳しい批判が少なくないのです。
しかしながら、審査に通り利用して歯の治療をした人は皆さん、高評価です。歯科矯正によって長年のコンプレックスが解消され、今は前向きに頑張りながらローン返済しているというような書き込みが目立ちます。まあどちらも当然の感想だと言えるでしょう。
そこで、そうした口コミを見ていると、なんとなくではありますが、なぜ、その人が審査に通ったのか？ 逆に、なぜ、その人が審査に落ちたのかが見えて来ます。となると、それをもうちょっと深く検討すれば、少しでも通る確率の高いデンタルローンや自分に本当に合ったデンタルローンが分かるような気がしませんか？
実際問題、絶対に通ると思い込んでいる人が落ち、絶対に通らないと思われているような人が通る事も珍しくないのがローン審査。自己破産した人が契約出来たりもします。だからこそ、厳しいという声が多いのでしょう。
そこで今回は、ちょっと気になるデンタルローンの口コミを参考に、
を考えてみたいと思います。
口コミによると、どうやらデンタルローンは審査基準が高いらしい
元々それほど普及しているとは思えないデンタルローン。口コミの数が少ないのは納得出来るところです。けれど、確かにその割には審査に通らないし、通りにくいという声の割合がちょっと多過ぎはしないでしょうか？ そこで気付いたのが、どうやらデンタルローンは審査基準が高いのではないかという事です。
実際問題、ほぼ全てのデンタルローンの申込条件は、年齢が満20歳以上・満65歳未満で、安定した収入のある人となっています。しかも、パートやアルバイトでもOKというのですから、特別ハードルが高いとは言えないでしょう。ただ、この条件自体は銀行や消費者金融のカードローンも同じです。それどころか、総量規制の対象外となる銀行カードローンなどは収入証明も不要で、専業主婦や年金受給者が申し込めるものも少なくありません。
ただし、主婦や年金受給者でも契約出来るカードローンは限度額が30万円までに抑えられています。中には、限度額10万円という設定になっている人もいて、これはクレジットカードでも同様。恐らく、主婦や学生、あるいは高齢者で、いきなり限度額100万円なんていうカードが発行される事はまずないでしょう。
それに対し、デンタルローンは歯科医が出した治療費の見積書をもとに融資額が決定され、検討されます。つまり、取引相手に合わせて融資額を決めるのではなく、融資額に合わせて取引相手を選ぶのです。しかも、歯列矯正になると、100万円を超える見積額が出される事も珍しくありません。当然ですが、それに見合うローン審査となり、自ずと審査基準が高くなると考えるべきでしょう。
実際、デンタルローン自体は、健康保険の対象外となる歯科治療全般という事で、矯正やインプラント、義歯の挿入など、様々な治療に対応しています。また、信販会社やカード会社のデンタルローンが使える歯科医院も少なくありません。
そう言えば、“奥羽大学歯学部付属病院で矯正治療を受けたいのですが、デンタルローンは使えるのでしょうか？”という質問を見かけた事がありますが、使えます。確かに、立替払い方式を採っている信販会社やローン会社のデンタルローンは無理かと思われますが、契約者への直接融資方式を採っている銀行ローンなら問題ないでしょう。
しかしながら、入れ歯1本くらいでローンを利用しようという人は少ないものと思われます。インプラントでも30万から50万ですから、貯金やボーナスをはたけばなんとかなりそうです。そう、あえて借金などしなくても支払い出来る人が多い訳です。
ところが、歯科矯正となるとそうは行きません。平均で80万から100万円と言われていて、これぞデンタルローンの出番です。また、歯科医もローンを組んで治療する事を勧めてくれたりもします。
ただし、総量規制の対象外となっている銀行ローンであっても、50万円を超える融資となると、それなりの条件が出されます。やはり無職無収入では話になりません。最低限これだけは必要という年収のボーダーラインも設定されていて、単に安定した収入があればいいというものではないのです。当然、源泉徴収票などの所得証明書もローン契約書類に含まれていますし、職場への在籍確認も行われます。
ちなみに、年収の目安は、借入を希望する金額の約3倍。多少の融通は利きますが、大幅に上回る融資は却下される事になるでしょう。という事で、デンタルローンの審査が厳しいと言われる理由は、この辺りにもありそうです。
口コミによると、どうやらデンタルローンは担保や保証人がいるらしい
デンタルローンに関する口コミを見ていると、ちょっと気になる書き込みが多々あります。その一つが、担保も保証人も不要とはなっているものの、実はそれに相当する住居や親族がいるかいないかが合否を決めるのではないかという見解です。
恐らく、今はこうしたローンはほぼ無担保型で、住宅ローンですら保証人無用という時代なのですから、そんな事はないでしょうとは思います。ですが、デンタルローンを医療ローンの一種として取り扱っている銀行や信販会社もある事を考えると、確かに少々気になる点ではあります。
何しろ、医療ローンは元々、保険適用外となる高度医療や先進医療を受けるための医療費を工面するための金融商品。当然ですが、身体的リスクの高い人が借入を希望する可能性も大いにある訳です。そのため、どうしても審査が厳しくなり、保証人を求められる事も珍しくないと言われていました。
そして、歯の治療はれっきとした医療で、インプラントや矯正に掛かったお金は全額、医療費控除の申請が認められています。そこで、この医療ローンを使って、こうした自由診療で効果になる歯科医療をサポートしていたのですが、今はデンタルローンとして完全に切り離されているところが殆どです。
さらに、たとえ医療ローンであっても、実際に利用する人はレーシック治療や不妊治療を希望する人も多く、大半を占めているのが美容外科での活用です。そうなると、それほど身体的リスクが高いとは思えません。むしろ、普通に働きながら治療をする人が圧倒的多数で、特に返済に対する危惧はない訳です。
ましてやデンタルローンになると、歯の治療ですから、会社を長期間休んで受けるという人はまずいないでしょう。矯正治療にしても、インプラント治療にしても、仕事の合間に歯科医院に通う形で、収入が途絶える心配はなさそうです。
こうした事から、昨今は医療ローンであっても、その多くが無担保ローンで、本人に必要最低限の条件さえ揃っていれば、保証人も不要。取り分け、デンタルローンを契約するにあたって保証人を要求される事はめったにありません。
ですが、パートやアルバイト、派遣社員などで、収入面に自信のない人は、端から自主的に保証人を立てる方向で話を持ち込む方が優位になる可能背はあります。実際、学生や専業主婦、年金生活者は原則として利用不可。ただし、保証人を立てる事や契約の名義人を就労している親族にすればOKというところが沢山あります。後者は、親が子供の矯正費用を借入するとか、子供が親のインプラント費用を借り入れするという形です。
それでも、住宅ローン申請のように担保を要求される事は100％ありません。また、もし本当に保証人が必要なら、ローン契約書類を揃える段階か、審査の途中で連絡が入ります。その連絡もなく、いきなりNGの回答があった場合は、他に審査落ちの原因があるのです。それを突き止める事が大切でしょう。
口コミによると、どうやらデンタルローンは信販会社やカード会社の評価が重要らしい
今やデンタルローンは、みずほ銀行のような都市銀行から千葉銀行のような地方銀行、さらに、イオン銀行のような新たな形態の銀行まで、多くの金融機関が取り扱っています。そこで、A行くでは審査に落ちたのに、B行では通ったなんていうちょっと面白い口コミも見られます。
となると、都市銀行より地銀、地銀より新たな形態の銀行の方が通りやすいのではないかと思ってしまいそうですが、決してそんな事はありません。もし、銀行によって通る通らないがあるとすれば、注目すべきは保証会社でしょう。
前述の通り、今やデンタルローンは無担保型金融商品で、保証人も不要というのが主流です。しかしながら、本当に無担保・無保証人で100万円もの大金を貸してくれるものなのでしょうか？ 答えはNoです。実は、ちゃんと保証人はいます。ただ、その保証人は、融資する金融機関が勝手に立ててくれるため、自分で探す必要がないというだけの話です。
ではでは、一体全体どこの誰が自分の保証人になってくれるのか？と言うと、日本には、それを一つの仕事としている会社があります。いわゆる「保証会社」と呼ばれる会社です。
ところが、この保証会社、実際には信販会社やクレジットカード会社が主要業務の一つとして請け負っている事が大半。特にツタヤの「Tカードプラス」というクレカを発行しているアプラスなどは、実に多くの地方銀行の保証業務を行っています。ちなみに、みずほ銀行やスルガ銀行の保証を担当しているのは、オリコことオリエントコーポレーションです。
という事で、銀行系のデンタルローンを申込みすると、その銀行だけでなく、実際に保証を担う保証会社も審査します。そして、この保証会社の審査を通過しなければ融資を受けられない仕組みです。となると、銀行と同じくらいか、それ以上に、保証会社の心証が重要になるでしょう。
実際、イオン銀行の保証会社は同じグループ内のイオンクレジットです。そこで、イオンカードを持っていると審査が優位になる可能性があります。適度に使い、きちんと支払いしていれば、それが決め手となるのです。
ただし、過去に延滞などの金融トラブルを引き起こしていれば、逆に足を引っ張る事もあります。確かに、個人信用情報機関の情報としては、支払いの延滞は、常習犯でない限り、それほど重要視されません。半年程度で帳消しになりますから、一見、問題ないように見えます。
しかしながら、実際に関わったカード会社の取引履歴にはしっかり残っていますから、心証に影響を与える事は十分考えられるでしょう。ですので、銀行のデンタルローンを申込みする場合は、そうした保証会社との兼ね合いを考えて取引先を選ぶ事で、審査に通る確率を上げられる可能性があります。
特に、上手なカードの使い方をしている人は、そのカードの発行元である信販会社やカード会社と繋がりのある金融機関を選ぶのも一つの手ではないでしょうか。
口コミによると、どうやらデンタルローンは自己破産した人でも使えるらしい
ちょっと気になるデンタルローンの口コミ、最後は、自己破産した人でも使えるらしいというものです。
その一方で、たまたま今月だけカードの支払いが遅れてしまったというような、軽いトラブルを引き起こしただけで審査落ちする事があります。不運にも、あまりにもタイミングの悪かった例です。そんなことあるのと思われるかも知れませんが、いずれのケースも、あり得ない話ではありません。
というのも、そもそもデンタルローンやカードローンなどのローン審査は、収入面と信用度の2本線で行われます。そして、収入面は前述の通り、年収と融資希望額のバランスが重要になる訳です。ならば、信用度は何を基準に測られるのでしょうか？ その答えは、「個人信用情報機関」というデータバンクに眠っています。
この個人信用情報機関というのは、国内の金融機関や金融会社が消費者の金融情報を共有出来る場所。私たちがローンやクレジットカードなどを契約すると、都度、その事が登録され、以後、返済状況や残高が記録されて行きます。
そのため、今いくらくらいの借入があるとか、毎月いくらくらい借金返済されているかなどがリアルタイムにチェック出来るのです。当然ですが、支払いを延滞したり、破産手続きすれば、その事が記録されます。それら全てが信用情報です。
そこで、ローンやクレジットカードの申し込みをすると、この個人信用情報を確認し、信用度を測られます。もちろん、毎月きちんと返済や支払いをし、着実に残高が減っていれば優良な契約者です。大いに評価されます。
ところが、たとえたまたまでも支払いや返済を延滞すれば、たちまち事故発生。しばらくの間、要注意人物の仲間入りとなります。さらに、すでに多額の負債を抱えている場合も要注意人物。今はまじめに返済されていても、これ以上月々の支払いが多くなると滞る可能性があるとして、審査落ちの判断が下されます。もちろん、頻繁に延滞していたり、不渡りを出していたり、自己破産していれば、無条件でNGです。
しかしながら、過去にそういう大きな金融事故を起こしている人がデンタルローンの審査に通る事があります。なぜなら、破産処理をする事で一旦、全ての金融取引が終了してしまうからです。
しかも、以後、長期にわたって新たにカードローンやクレジットカードを利用する事は出来ませんから、その間に信用情報がクリアされてしまうのです。つまり、消費者金融や銀行との融資取引の一切ない、ついでに、クレジットカードも一切使っていない完全ホワイトです。それで十分な年収があるのであれば、審査に通さない訳に行かないでしょう。
ちなみに、延滞などの軽い事故の時効はおおよそ半年。不渡りや自己破産などの大きな事故の時効は10年と言われています。ただ、その内容や取引先のシステムにより、必ずしもその限りではありません。もっと早くにクリアされる事もあれば、その後も記録され続ける事もあります。
そんな個人信用情報機関の現状は、本人が開示申し込みする事でチェックする事が出来ます。気になる方は申込み前に自分で調べられるといいでしょう。ただし、先のように、信用情報機関の情報は抹消されても、金融会社のデータベースにはしっかり残っている事もありますので、油断大敵です。
