デンタルローンはパートやアルバイトでも利用出来ます


インプラント治療や矯正治療など、自由治療となる歯科での高額な治療費を工面する方法として『デンタルローン』という金融商品があります。基本的には健康保険の利かない高度医療を受ける時などにも使える医療ローの一種ですが、歯科治療費だけを対象にしたローンという事で、従来の医療ローンに比べ、若干ながらも低金利。さらに、審査もやや緩いと言われています。

とは言え、デンタルローンは住宅ローンや自動車ローンなどと同じ、借りたお金の使い道を定めた目的ローンです。使途自由なフリーローンに比べれば、審査が厳しいと思い込んでいる人も多いと聞きます。そこで、パートやアルバイトでは利用出来ないと、端から諦めておられる方も少なくないようですが、決してそうではありません。たとえパートでも、アルバイトでも、毎月一定の時間以上働いていて、一定の金額以上の収入があれば利用出来ます。逆に、銀行や消費者金融が出す使途フリーのカードローンでも、継続的に安定した収入がなければ審査は通らないのです。

そう、こうしたローンの審査というのは、まずは何をさておいても年収。これがなければ返済の見込みもない訳ですから、最も重要視します。それも、デンタルローンのように高額な貸付で、完済までにある程度の期間を有する場合、その収入が継続する見込みがなければ危ないという事で、どこもかしこもが安定且つ継続した収入がある事を絶対条件としている訳です。そして、それを確認するために、源泉徴収票など、収入証明書の提出と勤務先への電話による在籍確認を必須事項としています。ですので、この2つが確保出来る環境にあれば、パートだからNGになるという事はないでしょう。

ただ、個人信用情報に問題があれば話は別です。過去に消費者金融や銀行系カードローンを利用し、まだ多額の返済が残っている。あるいは、延滞や不当りの記録があるとなると、かなりの高確率で審査落ちするものと思われます。しかも、この信用情報の出所となる信用情報機関には、クレジットカードの利用状況と支払い状況も登録されています。ですので、カードによるトラブルを一度でも引き起こしていれば、デンタルローンの利用は難しいかも知れません。

しかしながら、単純にパートやアルバイトだからと言って、申し込みすら受け付けてもらえないようなデンタルローンは殆どないと思っていいでしょう。審査の通りやすさは別として、銀行でも信販会社でも、雇用形態に強く固執しているところはごく僅かです。なので、パートだから、アルバイトだからという不安だけで端から諦めるのはもっったいない。特に、もし正社員だったら、自分はたぶん審査に通るはずと思われる方は是非申し込んでみましょう。

パートは銀行より信販会社のデンタルローンの方が審査に通りやすいってほんと?


インプラントや歯列矯正を受ける際に利用出来る歯科治療のための金融商品『デンタルローン』ですが、一部に、パートやアルバイトの場合、銀行は申込不可だとか、信販会社やローン会社の方が審査に通りやすいという専門家のご意見があったりなんかもします。果たして、これは本当なのでしょうか?

結論から言うと、どちらも大きな誤解です。確かに、一部の銀行や信用金庫では、パート・アルバイトは申込不可となっているところもあります。ですが、大半の金融機関では、パートやアルバイトでも、安定かつ継続した収入があり、それを証明出来れば申込みは可能。返済能力が認められれば融資は受けられます。

勿論、これは信販会社やローン会社、カード会社でも同様で、今のご時世、正規雇用の会社員や公務員、あとは自営業者のみが対象なんて言っていては商売はなりたちません。何しろ、3割近い37%の人がパートやアルバイト、派遣社員や契約社員、あるいは嘱託等の非正規雇用で働いているのが今の日本の現状なのです。

その要因の一つとして、定年後も働き続ける高齢者が増加している事が上げられていますが、それとは別に、企業側も労働者側も、需要に合わせた勤務体系を組めるというメリットを持っています。そのため、20代・30代でもパートやアルバイト、派遣社員や契約社員として勤務している人は多く、こうした非正規雇用だからお金は貸しませんという事は言えないでしょう。

また、審査についても、最も物を言うのは安定且つ継続した収入があるかないかで、雇用形態は二の次です。確かに、会社が不況に陥れば、まず真っ先に解雇される可能性が高いのがパートやアルバイトではありますが、現実問題として、入社1年未満の正社員より、同じ職場で3年・5年と働いているパートの方が良い回答を得られる確率が高いものと見られます。

しかも、今は銀行ローンでも、100万や200万の融資なら、担保や保証人を要求しません。なぜなら、利用者に万一の事があれば、保証会社が補填してくれる契約になっているからです。そのため、本当に申込者のローン返済に対する能力を知りたいのは銀行ではなく保証会社の方。そこで、実はその保証会社となる信販会社やローン会社が審査をするのです。

つまり、たとえ金融機関の目的ローンとして売り出されているデンタルローンであっても、信販会社やローン会社が売り出しているデンタルローンであっても、審査基準に差は全くと言っていいほどありません。時に同じ金融会社が審査をする事もしばしばで、そうなると、同じ信用情報機関から情報を取り寄せ、同じ基準で評価する事になります。そう、信販会社やローン会社、カード会社の審査に通る人は、銀行や信金など金融機関のローン審査にも通る事になるのです。

主婦でもパートを持っていればデンタルローンを組んで歯科治療が受けられます


歯の治療はれっきとした医療で、医療費控除の対象にもなっていますが、現実はと言うと、保険適用となるのは銀歯のみ。金歯1本入れるにしても保険の利かない自由診療というのが歯科医療の世界です。そのため、とかく多額の費用がかかってしまいます。

特に矯正やインプラントとなると、安くても何十万、下手をすると100万を超える事も珍しくなく、一括で支払えない人も少なくないでしょう。そこで、歯医者さんがおすすめしてくれるのがデンタルローンですが、果たして 主婦が銀行や信販会社のローンを組めるのかどうか? 気になるところです。

実際、総量規制が出来た今、収入のない主婦は、消費者金融やローン会社の融資を受ける事が出来ません。また、クレジットカードのキャッシング枠も使用不可となっています。さらに、銀行カードローンは原則として総量規制の対象外ですが、それでも契約にあたっては収入証明書の提示が求められ、それが出せなければ審査を受けられないという現実があります。

ただし、パートを持っていれば話は別。ローンの申込そのものは、有職者であれば、雇用形態に関係なくOKという金融機関や金融会社が大半です。つまり、パートやアルバイトでも問題なく、パートやアルバイトだからと言って、すぐさま審査が不利になるという事もないとされています。ですので、主婦でもパートに出ていれば、自分名義のローンを組む事は十分可能なのです。

ただ、パートやアルバイトの場合、ボーナスがないために年収が正社員に比べて少ない事がよくあります。特に主婦のパートは勤務時間も短く、税金の控除も考え、あえて年収100万円以内に抑えておられる方も多いはず。そうなると、現実問題として、融資額に差が出る事は否めないでしょう。

実を言うと、デンタルローンは人の健康維持に拘わる医療ローンの一種ですから、原則として、総量規制の対象外ではあります。つまり、必ずしも年収の3分の1までしか駄目という訳ではないという事です。しかしながら、やはりその後のローン返済を考えた時、無理なく支払える金額に抑える必要があります。そうなると、結局は年収の3分の1前後にとどめるのが望ましく、年収100万円のパートで100万円の融資というのは難しくなる訳です。

ですので、金歯1本、あるいは、インプラント1本くらいなら何とかなりそうですが、本格的に矯正歯科治療や審美歯科治療を受けるとなると難しくなります。ですが、一部の信販会社やローン会社では、配偶者を保証人に立てる事により契約可能になるところもありますから、やっぱり諦めるのはもったいない。パートをもっているだけで専業主婦よりは断然優位になるのです、是非前向きに検討してみるべきではないでしょうか。

パートの場合、銀行ローンより信販会社のデンタルローンの方がおすすめなの?


たとえば、歯科矯正を受ける場合、その治療費用を賄う方法として『デンタルローン』があります。そして、パートやアルバイトの場合、銀行が出すデンタルローンより、信販会社やローン会社の出すデンタルローンの方がおすすめだと言う専門家もいますが、果たして実際のところはどうなのでしょうか?

確かに、信販会社やローン会社、あるいは、カード会社の出すデンタルローンは100%、パート・アルバイトでも申し込み可となっていて、専業主婦や年金受給者でもそれなりの条件を満たしていればOKというところもあるくらいです。こうした条件を見ていると、事が優位に運びそうな気はします。しかしながら、銀行ローンでも、パートだから駄目とは言っていません。実際、主婦や年金受給者は申込不可というところが多いですが、殆どの金融機関がパート・アルバイトでも申込み可能となっています。

ただ、金利を見ると、信販会社の出すデンタルローンには固定金利で実質年率5%をきるところもあって、これは100万円以内の融資であれば、かなり美味しい利点です。銀行ローンはやはり、融資額や審査結果によって金利が決まり、パートで借入れ出来る額となると、どうしても最高金利になってしまうでしょう。安くて年利7%前後、高ければ10%を超える事もありそうです。

ですが、信販会社やローン会社のデンタルローンは立替払い方式と呼ばれるローンで、融資元となる会社から、治療を受ける歯科医院に直接必要な歯科医療費が支払われる形です。そのため、信販会社やローン会社が予め契約している提携医院や加盟医院でなければ利用出来ません。その使える医院の数と情報がまだまだ少なく、探しにくい、探しても近郊に見付からないという難点があります。

それに対し、銀行などの金融機関が出すデンタルローンは、直接現金が自分の口座に振り込まれるダイレクト融資方式で、治療を受ける医院は問いません。自分で歯医者さんにお金を払い、後で領収書を出せばOKです。

という事で、正しくどちらも一長一短。パートだからどちらがいいかではなく、まずはどこの歯科医院で治療を受けるのか。その歯科が信販会社やローン会社と提携しているのか提携していないのか。これにより、どちらを検討するかを決めるのがオーソドックスなパターンと言えるでしょう。

しかしながら、デンタルローンを組むには、治療法や治療期間、そして治療費を明確に記した見積書を歯科医師に書いてもらい、それを提出しなければなりません。この見積書の作成を嫌がる医院もあります。ですが、信販会社やローン会社と契約している歯科医院は、そうした対応に歯科医師が慣れていて、適切な内容の見積書を簡単に作ってくれます。固定金利にこの点をプラスして検討すると、間違いなくおすすめはおすすめなのです。

パートでもデンタルローンを利用して歯の治療をすれば医療費控除が受けられるかも


パートやアルバイトでも、一定の年収を超えると納税義務が生じます。その目安は、所得税が103万円以上、住民税が100万円以上。しかも、103万円を超えると扶養家族になっている人は、そちらの控除にも影響が出るという事で、月の手取りが8万3,000円を超えないように必死で調整されている方も多い事でしょう。

ですが、2018年から一部法律が改正され、本人の納税義務はそのままですが、配偶者の控除はある程度まで受けられるようになりました。そこで、これを機に、パートの時間を増やし、収入を増やされた方も少なくないものと思われます。そんな頑張るパートタイマーの方に朗報です。確かに、税金を引かれるのは悔しいかも知れませんが、デンタルローンを利用して歯の治療を受けていれば、医療費控除が受けられるかも知れないのです。ただ、これにはいくつかの注意点がありますので、ご紹介したいと思います。

と、その前に一つ、医療費控除を受けるには、年間の医療費が10万円以上にならないといけないとか、保険適用外でなければならないといった事をおっしゃる方がおられますが、これらは大きな誤解。確かに、一定金額以上の年収があれば、一律で10万円までは控除対象外となってしまいます。そのため、1年間に15万の医療費を支払っても、申告出来るのは5万円。さらに、年間の支払額が8万円では手続きすら不可となる訳です。

しかしながら、税込年収が300万以下なら、ほぼ100%、10万円未満でも控除が受けられます。しかも、年間所得の5%までを控除額とすると定められているお陰で、所得が低ければ低いほど、医療費の総額が低くても還付されるのです。つまり、夫が申告出来なくても、パートタイマーの妻なら申告出来る事もあるという事です。

ちなみに、税込年収が120万円で65万円の所得控除を受けている人の場合、55万円の5%、即ち2万7,500円がボーダーラインとなります。従って、この金額を超えた部分が控除対象。たとえ年間の医療費の総額が8万円しかなかったとしても、5万2,500円を申告出来るのです。

こうなれば、金歯1本入れただけでも、税金が返って来るチャンスは十分ありそうです。勿論、健康保険を使って入れた銀歯でも、何だかんだで歯医者さんに3万円程度支払っていれば対象。保険を使ったか使わなかったかは問題ではありません。重要なのは治療内容で、病気や身体の著しい不調を治す事を目的に施された施術であれば認められます。なぜなら、それこそが「医療」だからです。

しかし、健康増進や美容目的で施される施術は、たとえメスを使った大掛かりなものでも対象外となります。速い話、矯正歯科治療はOKでも、審美歯科治療はNGだという事です。とは言え、歯科矯正の治療内容そのものに大差はなく、特に一般的な歯科医院や矯正歯科で治療を受ける場合、医療費控除の対象となると思っておかれていいでしょう。所得税と住民税それぞれが、数千円ですが還付されます。

ただし、医療費控除はあくまでも税金の還付です。そのため、納税していない年収100万円以下のパートタイマーが手続きする事は出来ません。加えて、デンタルローンを組んで歯科治療を受ける場合、最初に歯科医院に治療費の総額を一括払いする形になります。よって、その年は控除が受けられますが、翌年からは控除が受けられません。治療期間が長引いて、2年・3年通っても、その費用は対象外となりますのであしからず…。